越境ECサイトを始めるときのシンプルな考え方

ここ近年、EC業界では日本の人口縮小に伴い「これからは海外にも目を向けるべきだ!」という声が強くなっています。
とはいえ、いきなりノウハウもないなか越境ECに手を出すのは非常にハードルが高いのが現実です

今回は自社で越境ECサイトを始める際のシンプルな考え方について説明したいと思います。

 

1,だいたいは失敗する越境ECサイト

まず知っておいていただきたい事実があるのですが、越境ECを始めるぞ!と思いプロジェクトを進めても実はほとんどの会社が失敗をしています。
なぜなら”集客の部分で失敗することがほとんど”だからです。

よくあるのが「海外のユーザーに商品を売ろう!」という方針が会社で決まってECサイトの外国語対応を始める会社さんが多いのですが、もちろん効果はあるのですがほとんど成果を出すことがありません。
そもそもとして海外のユーザーから興味を持たれていないことが多いからです。

 

2,まずは自社の製品が興味を持たれているかチェック

まずは海外のユーザーから興味を持たれているかどうかのチェックを行ないましょう。
外国語対応していなくても海外のユーザーから興味を持たれそうな商材であるならば海外のユーザーからすでにアクセスが来ている可能性が高いです。

調べ方はGoogle Analyticsを利用しましょう。
※もしECサイトにGoogle Analyticsを導入していなければ急いでECサイトに導入を!

海外からのアクセスはあるのかどうか?さらに海外のユーザーから特にアクセスされている商品はないか等のチェックをしましょう。
この確認によって「自社の商品、もしくはサイト全体が海外のユーザーから興味を持たれているのか?」を判断します。

これまでの経験上、
「そもそも海外のユーザーから興味を持たれる商材があれば越境対応(外国語対応)をしていなくても勝手に売れている(アクセスされている)」というケースが非常に多いです。

 

3,まずは最小の動きで越境対応を!

そのため、いきなり大規模予算をつけて越境対応をしても効果がでないケースがほとんどです。
まずは最小の動きで越境対応をしてみましょう。

1,重要な箇所だけ外国語による注記をつける
そもそも、最近ではブラウザ側の翻訳機能も充実してきているので日本語だけのサイトでも普通に内容は伝わります。
特に日本の企業は海外のユーザーからの信頼度も高く、彼らにとって海外サイトであっても頑張って翻訳しつつ購入までしていただけるケースが多いです。

そのため、全体の外国語対応をすることを考えるより重要な箇所だけ外国語による注記をつけるなどの対応でまずは問題ないでしょう。
例)カート画面での住所方法に関する補足。送料に関する説明。等々

2,海外対応している決済を導入
中国向けなら「支付宝(アリペイ)」。海外全般なら「PayPal(ペイパル)」の導入がコストも小さくオススメです。

3,海外の住所を記載してもらうためのフリーエリアを用意
日本の住所を記載するフォーマットだと海外の住所情報の項目との違いがあるため記入ができない場合があります。
外国語による注記をつけた簡易的な海外用の住所を記入するフリーテキストエリアを用意するのが手軽です。

4,国別のプロモーション方法は後から考える
最低限の越境対応をして、実際に海外のユーザーから反応があってからお金をかけたプロモーションについて考えるのもアリです。

 

まとめ:まずは小さな動きで様子をみる

越境ECはだいたいの会社が失敗しています。
そのため、まずはその現実を見据えて最低限の越境対応で様子を伺うことを弊社ではオススメしています。

最低限の対応を行ない、良い反応がもらえたらそこで始めて大きな予算を用意して本格的に越境ECを始めるという流れでも遅くはないはずです。

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